大手製薬企業が保有する海外の生産拠点のうち、米国とフランスに存在する2サイトについて、過去1年間の電力使用量や敷地面積等の基礎データに基づき、低炭素化・脱炭素化のために取り得る選択肢とその実行可能性・採算性を検討しました。

より具体的には、自社敷地内に太陽光発電システムを導入する、電力供給会社からグリーン電力を購入する、エネルギー属性証明書を購入しカーボンオフセットを実施するなどの選択肢が検討されました。

本検討にあたっては、弊社の有する海外ネットワークに属する現地コンサルタントの協力体制を構築し、対象サイトに適用される規制・政策、エネルギーミックスの現状および今後の動向見通し、電力セクター構造、他社による先駆的事例などに関する調査もあわせておこないました。また、太陽光パネルの設置可能面積やエネルギー密度等などをもとに、自社敷地内に太陽光発電システムを導入した場合に可能になると想定される年間発電量を算出し、その値をサイトでの電力コストと比較し、設置コストと勘案することにより、投資回収期間を算出し、クライアント様が意思決定をおこなう際の基礎的資料として有効に活用できるように配慮しました。